テレワーク可の求人を探すコツとは？失敗しない見分け方・失敗例を紹介

上記のようなことを疑問に感じていませんか？

今回は、テレワーク可の求人を見分けるコツと、転職時の注意点について解説します。

実際にテレワーク可の企業に入社して失敗した体験談も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

テレワーク実施率の実態

はじめに、テレワーク実施率の実態を確認しておきましょう。

コロナ禍で急速にテレワークが普及して以降、現在はどのような状況になっているのでしょうか。

全体の実施率は38.4％

総務省「令和3年 情報通信白書」によれば、2021年3月時点で企業全体のテレワーク実施率は38.4％です。

2020年5月下旬から6月初旬にかけてテレワーク実施率が56.4％だったことを踏まえると、実施企業は減少しています。

およそ2.6社に1社がテレワークを実施している実態から、テレワーク可の求人を見つけるのは決して容易ではありません。

テレワークにこだわって求人を探す場合は、応募先がある程度限られてしまうことを理解しておく必要があるでしょう。

大企業と中小企業の差が顕著

テレワーク実施率は、企業規模によって大きく差が開いているのが実情です。

先に挙げた「令和3年 情報通信白書」では、大企業と中小企業のテレワーク実施状況も公表されています。

これによれば、大企業は69.2％がテレワークを実施しているのに対して、中小企業の実施率は33.0％に留まっています。

応募先が中小企業の場合、テレワーク導入済みの企業は依然として少数派に留まっているのです。

テレワーク実施率が高い業種

同調査では、業種別のテレワーク実施率も公表しています。

テレワーク実施率が高い業種のトップ5は次の通りです。

反対に、医療・介護・福祉業界（4.3％）や宿泊・飲食サービス業（11.1％）といった業種は実施率が低い傾向があります。

テレワーク可の求人を見つけるには、実施率が高い業種を優先的に探していく必要があるでしょう。

テレワーク可の求人を見分けるコツ

求人情報に「テレワーク可」と記載されていたとしても、入社後に必ずテレワークが可能とは限りません。

企業によっては部署や担当者単位でテレワークの可否を分けていたり、許可制を採用していたりするケースもあるからです。

入社後、実際にテレワークが可能な求人を見分けるには、いくつか押さえておきたいポイントがあります。

次に挙げる3つのポイントを押さえて、必ず実践しましょう。

企業内でのテレワーク実施率をチェック

テレワーク推進に積極的な企業の多くは、求人情報や企業ホームページでテレワーク実施状況を公表しています。

部署や職種によっては、仕事の性質上フルリモートで業務を進めるのが困難なケースもあるでしょう。

よって、社内でのテレワーク実施率をチェックして、実際にどの程度テレワークが浸透しているのか確認しておくことが大切です。

「テレワーク可」と求人に記載されていても、実際にテレワークに従事している社員はごく少数という可能性もあります。

実態を表す数字が公表されているか確認し、テレワーク推進に積極的な企業かどうかをチェックしておきましょう。

選考の実施方法をチェック

選考の実施方法をチェックしておくことも大切です。

社員の大半がフルリモートで業務を進めている企業の場合、面接もオンラインで実施するケースが多く見られます。

つまり、選考がオンラインに対応しているかどうかによって、テレワークの浸透度合いを推測できるのです。

中には選考は対面にこだわる企業もあるため、選考方法だけで判断することはできないものの、1つの目安にはなるでしょう。

選考の実施方法に「オンライン可」などの表記があるかどうか、チェックしておくことをおすすめします。

面接時にテレワークについて質問する

求人に掲載されている情報は限られているため、現実的には面接時に質問して確認しておくほうが確実です。

面接時に「何か質問はありますか？」と聞かれたら、テレワークの実施状況について聞いてみるとよいでしょう。

たとえば、配属予定の部署でテレワークが可能か、現状で何割程度の社員がテレワークに従事しているかを聞いてみるのです。

テレワーク推進に積極的な企業であれば、「全員フルリモートです」などの回答を得られるでしょう。

テレワーク可の企業に入社して失敗した事例

テレワーク可の企業に入社したものの、実態を知って「失敗した」と感じるケースもあります。

失敗事例として、2人の方々の状況を見ていきましょう。

事例1：上層部がテレワークに消極的

この事例では、コロナ禍に急遽テレワークを導入したものの、徐々にオフィス出社に戻す社員が増えています。

そもそも上層部がテレワーク推進に消極的で、仕事の進め方自体は出社が前提のままになっているからです。

たとえば、勤怠管理は上長の承認印が必要なワークフローのまま運用されています。

テレワーク中であっても、承認印をもらう必要があればオフィスに出社しなくてはなりません。

形だけテレワークを導入し、仕組みが従来通りの職場ではテレワークが浸透しにくい好例といえるでしょう。

事例2：社員間の連携が取れておらず動きがバラバラ

この事例では、テレワーク環境下で欠かせないコミュニケーションの仕組みがほぼ整備されていません。

社員各自がバラバラの動きをしており、チームで仕事を進められる状態ではないことは明らかです。

とくに業務経験が浅い社員にとっては、入社したものの放置されたまま時間だけが過ぎていくことになります。

テレワークに必要な仕組みが整っていなければ、テレワークのデメリット面が目立ってしまうでしょう。

テレワークを導入するからには、社員間の連携を図るための仕組みを整備することが欠かせないのです。

テレワーク可の企業に転職する際の注意点

テレワーク可の求人を見かけた際、転職先として選ぶべきかを判断するには注意しておきた点があります。

次の注意点を踏まえて応募先を検討しましょう。

テレワーク可＝テレワーク成功例とは限らない

求人に「テレワーク可」と記載されていたとしても、その企業がテレワーク推進に成功しているとは限りません。

実際にテレワークに従事しているのは一部の社員だけだったり、テレワーク環境が整備されていなかったりする可能性もあります。

こうした企業に入社した場合、テレワークが実践できるかどうかは極めて不透明です。

テレワーク可という記述を真に受けるのではなく、実態はどうであるのかを十分にリサーチしておく必要があるでしょう。

未経験の業種・職種の場合は慎重に判断する

未経験の業種・職種に転職する場合、テレワーク環境のデメリット面が際立ってしまう恐れがあります。

とくにフルリモート環境で就業する場合、質問・確認したいことをその場ですぐに聞けないことも想定されるからです。

結果として仕事をなかなか覚えられず、成長スピードが下がってしまうこともあり得ます。

未経験の業種・職種を転職先として選ぶ場合は、テレワーク環境で仕事を覚えていけるか慎重に判断してください。

評価方法について確認しておく

テレワーク環境下でどのような基準で評価されるのか、事前に確認しておくことをおすすめします。

テレワークを導入済みの企業であっても、テレワーク環境下での評価の仕組みを摸索中の企業は少なくありません。

お互いが見えない環境で業務のプロセスをどう評価するのか、成果をどの程度重視するのか、よく確認しておきましょう。

評価方法についてはWebサイトや求人情報に記載されていないケースも十分に考えられます。

不明点があれば面接当日に質問するなどして、納得した上で入社を決断することが大切です。

まとめ

テレワークがうまく機能しているかどうかは、企業内部の状況のため外部からは見えづらい面があります。

求人情報に記載されている「テレワーク可」などの記述を、言葉通りに信じ込んでしまわないことが大切です。

今回紹介したポイントを参考に、ぜひテレワークが可能な企業を探してみてください。