- 勤務先の社風が自分に合っていないことが辛い
- 社風が合わない場合の対処法を知りたい
- 社風が合わないことを理由に転職してよいのか迷う
上記のような悩みや不安を抱えていませんか？
今回は、社風が合わない会社に勤めるデメリットと、ストレスを感じている場合の対処法について解説します。
社風が合わないことを理由に転職する場合の注意点も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
そもそも「社風」とは？
社風という言葉がよく使われていますが、そもそもどのような意味なのか正確に把握しているでしょうか？
実は、社風という言葉の捉え方を知っておくことは「合わない」場合の対処法を考える上で重要なポイントの1つです。
具体的な定義や捉え方について詳しく見ていきましょう。
会社独自の価値観や雰囲気
社風という言葉には決まった定義はありませんが、一般的にはその会社独自の価値観や雰囲気といった意味で使われています。
たとえば「体育会系の職場」といった言い方も、社風を表しているといえるでしょう。
社風は「企業文化」や「職場の雰囲気」といった意味合いで使われているケースも少なくありません。
企業特有の空気感や慣習、信念といったものは、いずれも社風という言葉に集約されると考えてください。
重要なポイントとして、経営者や従業員自身も自社の社風を正確に把握していないケースがあります。
「アットホームな社風」の職場が社外から見ると排他的に映ることがあるように、社風は主観的なものでもあるのです。
企業規模によって従業員への影響に差が生じる
社風が従業員に与える影響の度合いは、企業規模によって異なる場合があります。
大企業の場合、そもそも従業員数が多いために部署や支社によって雰囲気が違うことも少なくありません。
転勤して別の支社で働いてみると、ほとんど別の会社のように思えることもあるのです。
一般的に、企業規模が小さくなるにつれて経営陣が社風に与える影響が大きくなります。
オーナー社長がトップダウンで事業方針を決めているような企業では、社長の性格＝社風というケースも考えられるのです。
このように、企業規模によって社風が従業員に与える影響の大きさに差が生じることは十分にあり得ます。
特定の人が社風を作り出している場合も
社風は必ずしも全社的なものとは限りません。
たとえば前述のように、大企業では部門や部署ごとに雰囲気が大きく異なっている場合があります。
ある部門の雰囲気を決定づけているのは、その部門のトップに立つ部門長であることもめずらしくないのです。
また、役職を問わず在籍年数の長い社員が強い影響力を持ち、部署内の文化を定着させてきたことも考えられます。
重役も頭が上がらない「お局様」のような存在は、まさしく特定の人が社風を作り出している好例でしょう。
社風が全社的なものとは限らないこと、特定の人物によって左右される場合もあることは、重要な視点の1つといえます。
社風が合わない企業に勤めるデメリット
社風が合わない企業に勤める続けることによって、具体的にどのようなデメリットを被る可能性があるのでしょうか。
主なデメリットとして、次の3点が挙げられます。
社風に合わせるためにエネルギーを削がれる
社風が合わない職場で働いていると、社風に合わせるためにエネルギーを削がれがちです。
自分とは感覚や思考回路が大きく異なる人が集まりやすいため、自分の意見や考えを表明しにくくなる可能性が高いでしょう。
こうした職場で自分を偽って働くことが、ストレスの原因となるのは想像に難くありません。
実際、社風や風土を理由に退職した人の割合は全体の11％に達する（※）という調査結果もあるほどです。
※参考：エン・ジャパン「退職理由のホンネとタテマエ 会社に伝えた退職理由は「家庭の都合」、実際は…？」
本来なら仕事をするために出勤しているにも関わらず、仕事以外の面でエネルギーを削がれるのは大きな損失と言わざるを得ません。
社風の合わない会社で働くことは、エネルギーのロスが大きい働き方と言えます。
周囲と話が合わない・価値観が違うと感じる
社風の合わない職場では、同僚と話が合わないと感じたり、価値観の相違を痛感したりする場面が多くなりやすい傾向があります。
たとえば、年功序列をごく自然に受け入れている人が多い職場では、年上の社員に意見を言うのは失礼にあたると思われるでしょう。
年齢や在籍年数に関わらず、仕事で成果を挙げるには意見を言う必要があると考える人にとって、大きな隔たりを感じるはずです。
意見や価値観が異なる集団に属していると、自分自身の思考や感覚に対して自信を失いやすくなります。
本来なら主張できていたはずの意見が言い出しづらくなっていくなど、仕事に携わる上で支障をきたすこともあるのです。
結果的に評価が下がりやすい
社風が合わないと感じている職場では、高い評価を得る確率も下がってしまいます。
周囲に合わせることでエネルギーを削がれる上に、意見を表明しづらく仕事を進めにくくなる可能性が高いからです。
一方、社風にフィットしている同僚にとっては「仕事がしやすい」「働きやすい」職場として映っているでしょう。
社風が合う人と合わない人とでは、どちらが仕事の成果を挙げやすいかは一目瞭然です。
評価が下がりやすい職場で働いていると、結果として人材としての市場価値も下がりやすくなります。
転職時点での年収がキャリア選択に影響を及ぼすこともあるため、長期的なキャリア形成にも悪影響を与えかねないのです。
社風がストレスの原因になっている場合の対処法
社風が合わないことがストレスの主な原因になっているような場合、どのように対処すればよいのでしょうか。
現実的な対処法として、次の3つを紹介します。
スルースキルを高める
最初に試しておきたい対処法は「スルースキルを高めること」です。
社員が1人で働きかけることで社風をガラリと変えるのは現実的ではありません。
そこで、自分自身の受け止め方を変えてみるのです。
社風が自分の考えや感覚とずれていても、「まあそんなものでしょう」という程度に捉えて真正面から取り合わないようにします。
悩んだり考え込んだりしても解決できる問題ではないので、できるだけスルーして「慣れる」のを待ちましょう。
重要なポイントとして、仕事そのものをスルーしないように注意してください。
担当業務に対して当事者意識が薄れてしまうと、ミスをしやすくなったり成果を挙げられなくなったりしがちです。
担当業務が社風と深く関わっている場合は別ですが、仕事は仕事と割り切れるようなら「社風はスルー」で様子を見ましょう。
昇進を目指す
社風が合わない職場だからこそ、あえて昇進を目指すのも1つの考え方です。
前述の通り、社風は発言力のある人物によって築かれていくケースも少なくありません。
昇進して組織内での発言力が強まれば、徐々に自分色の社風に変えていくことも絶対に不可能とは言い切れないでしょう。
条件として、昇進して発言力を得るまでの期間が、社風に合わないストレスに耐えられる期間よりも短い場合に限られます。
無理に昇進を目指してストレスで潰れてしまっては本末転倒ですので、現状昇進できそうな見込みがある人におすすめの方法です。
ただし、経営トップの性格が社風と深く結び付いているような場合は、経営者が変わらない限り社風を変えるのは難しいでしょう。
現状の組織内でのパワーバランスや社風が築かれてきた経緯をよく見極めて、昇進を目指すべきかどうかを判断してください。
自分に合う社風の企業に転職する
現在の職場で社風に合わせることもスルーすることも難しいようなら、環境を変えるのが解決への近道となるでしょう。
自分に合う社風の企業を探し、転職を試みるのです。
実際、社風は企業によって大きく異なります。
ある会社の社風が合わなかったからといって、別の企業にも馴染めないとは限りません。
注意点として、転職理由が「社風に合わなかった」だけでは弱いということは頭に入れておいてください。
客観的に見た場合、「合わせる努力はしたのか？」「本人のわがままでは？」といった受け止め方をされかねません。
社風を理由に転職するのは悪いことではありませんが、転職理由については十分に考えておくことが大切です。
「社風が合わない」が転職理由の場合の注意点
社風が合わないことが転職を検討し始めたきっかけの場合、転職理由はどのように伝えるべきなのでしょうか。
転職理由を考えるにあたって注意しておきたい点について解説します。
必ず自己分析を行う
転職活動を進める前に、必ず自己分析を行って転職理由を整理しておきましょう。
自己分析と聞くと「就職活動に取り組む学生がやることでは？」という印象を持つかもしれません。
しかし、社会人経験がある分、実は就活生よりも社会人のほうが自己分析の重要性は増しています。
実際に企業で働いた結果、理想とする働き方や仕事内容、社風とどのようなギャップがあったのかを整理しておくことが大切です。
必要に応じて無料のWeb自己分析ツールを活用し、客観的な指標で自己分析を進めることをおすすめします。
一例として、次のような無料ツールが役立つでしょう。
- エニアグラム簡易タイプ診断（形式：Web｜無料＆登録不要）
- グッドポイント診断（形式：Web｜リクナビNEXTへの会員登録が必要）
- コンピテンシー診断（形式：アプリ｜ミイダスへの会員登録が必要）
社風が合わない理由を深掘りする
次に、自己分析の結果を参考にしつつ社風が合わないと感じる理由を深掘りしていきましょう。
社風が合わないと感じる原因だけでなく、「どんな社風なら違和感がないのか」を明確にしておくことが重要です。
深掘りしていくと、実は社風以外の面でも不満を抱えていたことが分かってくることもあります。
たとえば、「体育会系の社風が合わない」という人は「上限関係に囚われないフラットな職場」を求めているのかもしれません。
さらに深掘りしていくと「トップダウンではなく自分で工夫して仕事を進められる環境」が適していると分かることもあるのです。
このように、社風が合わない理由を深掘りすることで転職理由や応募先の志望動機を考える際にも役立つことがあります。
「合わないものは合わない」と決め込まず、自分の感覚や考え方を客観的に振り返っておくことが大切です。
前向きな転職理由を考えておく
転職理由を考える際は全般的に言えることですが、前向きな転職理由にすることが非常に重要です。
もしあなたが採用担当者だったら、ネガティブな理由で転職を決意して応募してきた人材を積極的に採用するでしょうか？
まして転職理由が「前職は社風が合わなかった」といったものだったとしたら、進んで採用したいとは思わないはずです。
社風が合わないというのは現状ですが、応募先企業が知りたいのはむしろ「入社後にどんな活躍ができるのか」という点でしょう。
転職理由の延長線上に志望動機があることを念頭に置き、前向きな転職理由を用意しておくのがポイントです。
まとめ
社風は企業ごとに千差万別のため、「自分には合わない」と感じることがあっても不思議ではありません。
可能な限り合わせる努力をした上で、どうしても無理な場合は転職も視野に入れていくとよいでしょう。
ただし、社風が合わないと感じたことをそのまま退職理由や志望動機につなげるのはリスクが高いと考えられます。
今回紹介したポイントを参考に、応募先企業に納得してもらえる前向きな志望動機をしっかりと用意した上で臨みましょう。